千葉⼤学環境リモートセンシング研究センターの⼊江仁⼠ 准教授らの研究グループは、新型コロナウイルスの感染拡⼤が急速に進⾏した2020 年に焦点を当て、地上や衛星などから得られた⽇本の⾸都圏の⼤気データを統合して解析し、⼆酸化窒素（NO2）、ブラックカーボンなどの光吸収性エアロゾル注1)、ホルムアルデヒド（HCHO）の⼤気中濃度のウィークエンド効果（週末と平⽇の濃度差をもたらす効果）が例年に⽐べて顕著に増⼤していたことを明らかにしました。これは他国とは異なり、⽇本の⼈流が週末に特に減少したことと相関していました。このことから、新型コロナウイルス感染拡⼤を抑えるための⾃主的な⾏動制限の結果、⼤気微量成分の濃度に⽇本特有の変化が⽣じたものと考えられます。
本研究成果は、2022 年9 ⽉29 ⽇に欧州地球科学連合（EGU）の英⽂電⼦ジャーナルAtmospheric Chemistry and Physics (ACP)に掲載されました。
