千葉大学大学院融合理工学府博士後期課程3年の蔡穎(さいえい)氏と千葉大学環境リモートセンシング研究センター (CEReS)の入江仁士教授らの研究グループは、微小粒子状物質(PM2.5)に代表されるエアロゾルの大発生源である中国の風下の太平洋に着目して長期のエアロゾル衛星観測ビッグデータを解析しました。その結果、エアロゾルをトレーサー注1)としてみなす新しい方法を用いることで、気候の異常などに伴う大気輸送場の変化を検出できることを明らかにしました。また、2003年から2021年にかけて、中国沿岸域から真東に運ばれる越境大気汚染の距離が短くなる傾向が見いだされました。これは、地球温暖化に伴って越境大気汚染経路が北にわずかにシフトしたことで説明できます(図1)。この傾向を精度高く評価して気候の異常をいち早く検出するためには、さらに長期にわたった人工衛星による地球観測が不可欠であり、あらためて人工衛星による地球観測の重要性が浮き彫りとなりました。
本研究成果は、2024年8月20日に国際科学誌Science of The Total Environmentに掲載されます。
本研究成果は、2024年8月20日に国際科学誌Science of The Total Environmentに掲載されます。
【EurekAlert 英】https://www.eurekalert.org/news-releases/1053806
【CHIBADAI NEXT】https://www.cn.chiba-u.jp/en/news/press-release_e240808/
2024/07/22 初回投稿
2024/08/09 関連リンク更新